まず、考える順番からご説明します。

Ｑの内容は、以下の３つです。

• いくらの保険に入ればよいか
• 死んだときにいくらあれば足りるのか
• 病気になったときにいくらあれば足りるのか

このうち、最初に考えるとよいのは、＜死んだときにいくらあれば足りるのか＞、です。
次に、＜病気になったときにいくらあれば足りるのか＞を考え、最後に＜いくらの保険に入ればよいか＞を考えましょう。

では、なぜこの順番で考えるとよいのでしょうか。

＜死んだときにいくらあれば足りるのか＞、＜病気になったときにいくらあれば足りるのか＞。
この２つは、保障の話です。
＜いくらの保険に入ればよいか＞。これは、保険料の話です。

＜保険に入る＞とは、＜保険料を払って保障を得る＞ということです。
つまり、＜得たい保障の内容によって、保険料の額が変わる＞のです。
ですから、まずは＜得たい保障の内容を決める＞ことが第一なのです。

＜得たい保障の目星をつけてから、それをかなえてくれる保険を探す＞。
これが本来の手順です。誤解のないように、お願いします。

さて、ではなぜ＜死んだとき～＞のことを＜病気になったとき～＞のことより先に考えるとよいのでしょうか。
それは、＜病気になったときにいくらかかるかは、正直、分からない＞、という現状があるからです。

病気はこちらが選べるものではありませんし、ＴＶでしか見たことがないような難病にかかる可能性だって、ないとはいえません。
ですから、＜病気になったときにいくらあれば足りるのか＞は、＜病気になってみないと分からない＞というのが、本当のところです。

ただ、これではあまりに漠然としすぎていますから、実際の入院費についてのデータを挙げておきましょう。
財団法人・生命保険文化センターでは、『生活保障に関する調査』を行なっています。
平成１９年度の調査によると、入院に関するデータは、以下のようになっています。

※入院日数と自己負担費用は、共に平均値。
※自己負担費用は、食費代、差額ベッド代を含む高額療養費制度による払い戻し前の金額

なお、自己負担費用ですが、いちばん安い５万円未満が７．５％、いちばん高い１００万円以上が６．８％となっています。

（金額が高い場合には、高額療養費制度による払い戻しがありますので、実際の支払額はもっと安くなります。あくまで、払い戻し前の数字です）。

病気になった場合の保障に関しては、上記のデータを参考に考えられるのがよいかと思います。

さて、＜死んだときにいくらあれば足りるのか＞ですが、こちらの方が、考えるのは簡単です。

まず、＜死んだあとにかかるはずの費用（生活費、教育費等）＞（Ａ）を計算します。
次に、＜死んだあとに入ってくるはずのお金（遺族年金等）と、死んだあとに使えるはずのお金（貯蓄等）＞（Ｂ）を計算します。
そして、ＡからＢを引きます。

これで、＜死んだあと必要なお金にいくら足りないか＞、が大体、分かります。

これについては、個人で計算できないこともありませんが、見落とし等があると大変ですので、ネット上の無料シミュレーションを活用するか、ファイナンシャル・プランナーに相談してみるとよいでしょう。

あとは、＜死んだとき～＞と＜病気になったとき～＞の必要額を確認した上で、それに見合った保険を探しましょう。
このときにも、ネット上のシミュレーションを活用すると便利です。
シミュレーションは各保険会社の公式サイトにもありますし、保険に関する総合情報サイトにもあります。
上手に活用することで、負担を減らしつつ、自分にあった保険を見つけ出しましょう。

なお、上記のような必要額について、保険会社の資料等では高めに設定されている場合が多いのですが、これは好意的に解釈すれば、想定外のことが起きても保険で対応できるようにするため、と取ることもできます。
まあ、あちらも商売ですから、その点は差し引いて、各人で冷静に考えれば済むことです。
なんといっても、＜保険会社がなければ保険に入ることはできない＞、のですから。

Q&Aで悩みを解決できなかった人へ。

私たちは保険のCMみたいに「誰もが保険に入るべき」なんて言いません。安い保険で十分、またはそもそも保険が不要なケースも多々あります。ただし、加入する・しないに関わらず早く動くことは強くお勧めします。不要な保険に入っている場合、1日も早く解約しないと生活費の垂れ流しですし、逆に責任ある立場なのにきちんと入っていないせいで家族が路頭に迷ったというケースも現実に存在します。

そのため、とにかく迷ったまま問題を放置しているというのだけは避けねばなりません。今は無料で使える保険相談サービスがあるのでそれらで専門家に相談することが可能です。その際に迷わず済むように別ページにランキングを作りました。上位3位内であればどこでも安心して使えます。迷っているなら活用してみて下さい。一般的な保険会社のように「とにかく保険を勧められる」ことはないので本当に役立つサービスです。

あなたが保険を「上手に・お得に」扱って、より有利な生活になることを心から願います。